アメリカの常識の一つは、「転職して給料あげていく」です。日本はやっぱり、違いますよね？コメントでもそう書いてありました。「日本では転職する人はいい加減な人だと思われる」と。
日本とアメリカ、やっぱり違いますよね。
でも日本はアメリカを真似していく傾向があるので、少しづつそれも変わっていっているんではないでしょうか？
私は周りを見て「給料は同じ会社では上がらない。転職しかない。」と言うことを学びました。
だから、数年で会社を変える人は結構多く、ある程度の技術や知識を必要とするポジションだと、会社も給料をあげていかないとキープするのが難しくなります。
そう言うこともあり、「ファイナンス」や「IT」などの知識があると強いと思います。
そういう私も銀行をやめて自営業をしているので、銀行の将来に危機感があったのではないか、とも思われるかもしれませんが、今のところクレジットアナリストと言うポジションはなくならないと思います。
なぜかというと、アメリカの金融関係の仕事は無くさないような動きがあるからです。
だけど事務的な仕事はやっぱり解雇されています。３つの銀行で働きましたが、全ての銀行でオフィスの従業員の５０％くらいが解雇されていました。クレジットアナリストは省略できないので全ての銀行で無事でした。
例えば、ある程度お金のある銀行に対しては、アメリカ当局が銀行にお金を使うように仕向けている感じがします。
大手銀行は、大手格付け会社が売っている会計ソフトウエアを何億円も出して買っているのでそれをつかって格付をすることもできますが、米当局がコンピューターに頼るだけではいけないと言うふうに規制しているので、リスクマネージメントである稟議書を書くと言う作業はなくなることがありません。
大手の監査法人が銀行の監査の一人当たりの料金は、10年以上前でも１時間1500ドル、15万円ぐらいでした。
アメリカ当局が検査をするから色々お金がかかります。
会計監査法人も、アメリカ当局のおかげでたっぷり儲けることができます。
この世の中というのは、コストカットで全部AIで、というだけではなく「ディープステート」とまでは言わなくても、やはり権力のある組織がお金を使わせるところを決める、というところがありますよね。
ちょっと話がずれましたが、
アメリカで給料をあげたい時、最終的に思ったのは「コネ」が一番強いです。
会社も全く知らない人を採用するよりも、従業員が過去に働いていて、その人の働きぶりを知っている方が使える人材を集めることができるからです。
信用もでき、かつ、人材派遣に払う高額な費用も払う必要がありません。
その次によく使われるのが、「LinkedIn」です。
日本では流行らないようですが、アメリカではほとんどの人がLinkedInで仕事を探します。
LinkedInには自分の履歴書を貼り付けて公開する、というものですが、日本ではそれがプライバシーの侵害のように感じて怖いのかもしれません。
でも、アメリカでは年齢や家族のことは書きません。私は日本の履歴書に年齢や家族のことを書く方が恥ずかしく思いますし、「関係ないじゃん！」とキレそうになるので日本の会社に申し込みができないと思います。
私はいまだにLinkedInのアカウントを持っていますが、銀行をやめてもう2年以上経つのに、いまだに「クレジットアナリストのポジションの面接を受けませんか？」という連絡がきます。
私の場合は、元同僚のコネで転職していました。
元同僚のクレジットアナリストが辞めたのでそのポジションをもらったのですが、転職の時はその人が転職した会社をやめる時にそこのポジションに転職しました。
つまり、その辞めた元同僚は転職して給料をあげたので、その人が次の銀行で辞めた時にそのポジションにエスカレート式に入れてもらう、という作戦で給料を上げる転職に成功しました。
企業で働いている場合は、このようにコネが必要なので、狙っているポジションの同僚とは仲良くしていた方がいいですね。
ちなみに、LinkedInは株価が低く評価されている、と思ってある時結構買ったら、３ヶ月後にマイクロソフトがLinkedInを買収して、私のLinkedIn保有株は2倍になって自動的に現金で戻されました。
インサイダー取引みたいだけど、全くそんなことはしていません。
日本でLinkedInがはやる時は来るでしょうか？
これからは日本もどう変わっていくのか、楽しみですね。
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